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May 25, 2023

日本のコロナ禍は作られた j-fashion journal(499)

1.日本では新型コロナによる超過死亡なし
 
 超過死亡とは、死亡率の変動である。例年と比較して、新型コロナウイルス感染症で死亡者が増加すれば、それは超過死亡となる。
 我々がパンデミックを恐れるのは、死亡者が増えること。つまり超過死亡が増えることである。感染者数が増えれば、重症者が増え、死亡者が増える。したがって、最初の兆候である感染者数の増加を恐れているのだ。
 しかし、もし、超過死亡がなければ、パンデミックを恐れる必要はない。例年通りの死亡者が出ているに過ぎないからだ。
 米国では2020年4月からほぼ1年間、毎週超過死亡となっている。明らかにウイルス感染症で死亡者が増えていると考えられる。しかし、日本ではそのその期間で超過死亡になったことは一度もない。というより、例年より過少死亡の傾向が強いのである。マスコミも政府もコロナの恐怖を煽っているが、事実は超過死亡者がいないどころか、死亡者は減少している。これはコロナウイルスのお蔭で、インフルエンザの流行が消えたことが大きく影響している。
 一時期、コロナとインフルエンザのダブル感染という新たな恐怖を主張した専門家もいたが、この結果を見る限り、全くの見当外れだったことがわかる。
 あくまで日本に限ったことだが、パンデミックはあったが、心配する必要はなかった。その意味で、内閣参与の高橋洋一氏の「さざ波」という表現は正しかった。「さざ波を放置しておくと、津波が来るぞ」と脅す専門家が次々と登場したが、一人として予想は当たっていない。
 
2.分類の格下げと治療薬承認を
 
 これほど死亡者が少ない感染症なのに、新型コロナは、初期の段階で指定感染症第二類に分類され、それが現在も継続している。第二類は、ジフテリア、SARS、結核等の命に関わる感染症であり、一般の病院での治療ができない。
 多くの医師は、通常のインフルエンザと同様の第五類が妥当だという意見を出しており、厚労省内部でも2020年8月末の時点では格下げを検討していたらしい。しかし、なぜか、厚労省は2022年1月末まで第二類指定の延長を決定した。(実際は更に1年以上延長した)
 もし、第五類に分類されれば、インフルエンザと同様の扱いになり、医療施設の逼迫もなくなる。インフルエンザのように、一般病院で検査をして「コロナですね。お薬出しておきます」で終わり。問題は治療薬だ。
 実は、有効な治療薬の見通しもついている。
 新型コロナの変異株の蔓延で感染爆発が起きていたインドだが、各州が抗寄生虫病の特効薬「イベルメクチン」の本格投与に踏み切ってから、感染者数・死亡者数ともに減少に転じている。当初、インド政府はWHOにイベルメクチン投与を打診したが、あくまでワクチンによる治療をすまように指示された。しかし、ワクチン投与しても感染者は減らず、州単位の判断でイベルメクチンを投与したら、劇的な効果があり、投与を拡大したという。
 更に、イベルメクチンの効果はアフリカでも実証されている。アフリカは医療環境も悪く、ワクチンを入手できなかったため、感染爆発が心配されていたが、寄生虫薬イベルメクチンを配布した国は感染者が少なく、配布していない国は感染者が多いという結果が出ている。つまり、治療薬であり、予防薬でもあるのだ。
 日本だけかもしれないが、コロナ禍を終息させるのは簡単である。感染症分類を第二類から第五類に格下げし、イベルメクチンを認可すればいい。そして、緊急事態も蔓延防止も中止し、通常の生活に戻す。
 感染したとしても、インフルエンザより死亡率は少ないし、有効な治療薬も(しかもジェネリック)ある。ある程度、感染者が増えるだろうが、それが集団免疫となり、感染拡大を防げるだろう。
 
3.専門家の当たらない予想
 
 科学的な態度とは、予断を排し、事実を元に考えることではないか。なぜか、今回のコロナ禍では最初から真実がねじ曲げられていた。中国政府は感染症の発生を隠し、WHOは「人から人への感染はない。中国からの旅行客の入国を拒否すべきではない」と主張した。その結果、春節の中国人観光客はウイルスと共に世界中に拡散した。
 中国で感染が爆発し、海外の中国人はマスクを買い占め、中国に送った。日本の政治家も備蓄してあったマスクや防護服を緊急援助として中国に送った。その後、中国政府は日本企業が発注していたマスクや防護服を全て差し押さえ、輸出も禁止した。その結果、日本中でマスク不足となった。
 感染者が増えた世界各国は積極的にPCR検査を始めたが、なぜか日本では頑なに検査を増やさなかった。総理大臣が「検査を増やす」と言っても、検査は増えず、発熱や咳の症状が出ても検査してもらえず、自宅療養のまま死亡する人も出た。それでも、冷静に全体をみれば、超過死亡はなかったのだから、問題はなかったのだ。
 そして、「クラスターのコントロールを徹底する」と主張し、三密防止、手洗い、マスクが国民の義務であるかのように報じられた。それが「飲食店の休業要請」や「酒類の提供自粛」につながっていくのだが、実際にクラスターが発生したのは、病院、学校、老人向け施設、刑務所、家庭内等の感染が多かった。それでも、施設の導線の改善や設備強化という対策ではなく、一般市民の日常生活を制限する対策ばかりが強化された。
 そして、マスコミと専門家は恐怖を煽り続けた。「このままでは2週間後に大変なことになる」「このままでは1カ月後に感染爆発が起きる」と専門家が煽りに煽ったが、一度も感染爆発は起きなかった。それでも、「高齢者が危険だ」とか、「後遺症が怖い」とか、「変異ウイルスで若者も重症化する」とか、ありとあらゆるリスクを声高に主張した。
 思えば、この一年半の間、専門家は常に当たらない予想を繰り返し、政府を批判するだけだった。そして、超過死亡者がいないという事実、感染症による被害はほとんどなかったという事実を無視し続けている。
 
4.緊急下の「mRNAワクチン」接種

 今回の新型コロナ用の「mRNAワクチン」は史上初の画期的なものだ。
 2020年12月までは、ヒトでの使用が許可されたmRNAワクチンは存在していなかった。短期・長期を含めて未知の影響(自己免疫反応や疾患など)が懸念材料としてあったためである。実際、様々な実験の中で副作用が深刻であり、多くの大手製薬会社はmRNAを使った技術を放棄していたのだ。
 しかし、モデルナ社とファイザー/バイオンテック社は、「ワープスピード作戦」という資金ファンディングを募り、緊急下のなかで臨床試験の許可も得て、mRNAをベースにした新型コロナワクチン(COVID-19ワクチン)の開発を始め、2020年12月2日、最終臨床試験の8週間目から7日後、英国のMHRAがmRNAワクチンの「緊急使用許可」を与えたのである。
 こうした経緯を考えると、「mRNAワクチン」が絶対に安全とは言えないし、通常のワクチン同様の副作用も存在する。厚労省がワクチン接種が始まる以前の段階で「ワクチンは強制ではない」と発表したのも当然である。
 今回の「mRNAワクチン」接種は、世界的な人体実験でもある。また、ビジネスの視点で見ると、降って湧いたような巨大なビジネスである。変異型対応による継続性もある。いつのまにか、新型コロナはワクチンだけが解決の手段だと言われるようになった。
 私は、日本で死亡者がほとんど出ていない10代、20代の若者にワクチンを打たせるのは、あまりにもリスクが高いと思う。ワクチンを打たなくても、大多数が無症状か軽症状で完治するのだから、ワクチン接種の必要性もない。
 コロナの恐怖を煽っていたマスコミは、最近はワクチン接種を煽っている。しかし、そもそも、日本においてはコロナの恐怖なんて存在しない。さざ波なのだから。 

*有料メルマガj-fashion journal(499)を紹介しています。本論文は、2021.6.14に配信されたものです。リアルタイムでの講読をご希望の方は、http://www.mag2.com/m/0001355612.htmlよりお申し込みください。   

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