情報システムによる新連携とトレンド発信の提案

◆カラーとテキスタイル、シルエットの関係
　ヨーロッパのテキスタイル展示会にとって、トレンドカラーは大きな意味を持っている。ヨーロッパのテキスタイルメーカーは素材や糸遣いをなるべく変えずに、色の変化で新しさを訴求する。ファッションは、常に変化させなければならない。テキスタイルメーカーの立場とすれば、色の変化で済ませることが最も効率的である。
　勿論、実際には色の変化だけではない。色はテクスチャーに直結している。きれいな色を表現するためには、表面がフラットで光沢があり、密度の高いサテンなどの組織が望ましい。光がきれいに反射しないと、色は濁る。その反対に、鈍い濁色を表現するには、表面の凹凸感が求められる。密度は荒く、平織のざっくりしたものが効果的である。
　このように、ヨーロッパのテキスタイルメーカーは、トレンドカラーの変化から糸の選択、組織や密度等をコントロールする。カラーの変化は、テキスタイル企画の最も基本なのだ。
　密度の高いしっかりとした素材を、服に活かすにはタイトシルエットが適している。反対にざっくりとした素材を服に活かすには、オフボディのシルエットが適している。このようにして、カラーの段階でテキスタイルのテクスチャーとアパレルのシルエットを予測し、市場の情報コントロールを図っているのである。

　しかし、日本のテキスタイルメーカーは、色に関心を持っていない。色をつけるのはアパレルであり、機屋には関係ないと考えている。こうした考え方が定着したのは、日本のテキスタイル生産が、機屋、染色加工、営業販売と分業化され、長らく問屋が全体をコントロールしてきたからだろう。そして、その問屋が淘汰されてしまった。したがって、トータルにテキスタイルをコントロールする機能が欠如しているのである。
　色をアパレルのデザイナーに依存することにより、ビーカー染から、原反染色に至るまでに、多くの手間と無駄が発生していると言えないだろうか。

◆トレンドカラーを信じない日本人
　多くの日本人は、トレンドカラーの意味を誤解している。トレンドとは「潮流」の意味である。潮流には流れの方向と強さがあるだけで、絶対的なポイントはない。トレンドカラーとは売れ筋カラーではなく、あくまで変化を示すベクトルである。本来は、テキスタイルメーカー毎、ブランド毎にオリジナルのカラーパレットを用意するものだ。ヨーロッパのテキスタイルメーカーは、カラーパレットを１００色程度用意し、シーズン毎にカラーパレットの３割程度を変えていく。そして、全体のイメージを刷新していくのである。
　その意味では、トレンドカラーとは、その固有の色だけでなく、昨年からの変化の方向が重要なのである。勿論、固有の色がトレンドカラーとして扱われることもある。たとえば、今年は「紫」がトレンドカラーとして登場している。その場合でも、顧客ターゲットやブランドコンセプトによって、それぞれのブランドが微妙に異なる紫を出すべきなのは言うまでもない。
　トレンドカラーは、予測という意味だけでなく、市場コントロールの意味も持つ。テキスタイルの展示会で一定の傾向を強く打ち出せば、アパレルはその方向で動く。また、各社がバラバラに変化するよりも、まとまった形でトレンドを打ち出した方が市場にヒットする確率も高くなる。つまり、トレンドカラーを信じる、信じないではなく、皆で同じ傾向の色を打ち出すから影響力を持つのであり、トレンドカラーを神棚に祭っておくだけでは、何の意味もない。

◆トレンドカラーは使わないと意味がない
　日本には日本流行色協会（ＪＡＦＣＡ）という組織があった。毎シーズン、トレンドカラーを発表してきた組織である。現在は、日本ファッション協会に吸収され、「日本ファッション協会流行色情報センター」となっている。
　私は、ＪＡＦＣＡが出すトレンドカラーを実際に使用する例は少なかったように思う。実際に使用すれば、そのトレンドが市場にマッチしたか否かも分かるだろう。トレンドと実際の市場を比較することで、年々、トレンドのブラッシュアップをすることができる。しかし、実際に使われず、検証されなければ、トレンドの精度は上がることもない。
　染色加工場でも、展示会等で独自のトレンドカラーを打ち出している例が見られる。あれは何のために行っているのだろう。全く独自のカラー提案なのか、それとも大きなトレンドはＪＡＦＣＡに準じているのか。何の説明もないので、単に色を並べているようにしか見えない。
　私はそろそろ、真剣にトレンド情報の発信と情報コントロール戦略を打ち出すべきだと思う。たとえば、ＪＡＦＣＡが発表するトレンドカラーについては、全国の染色加工場が素材毎に染色データを取っておく。そして、テキスタイルメーカーが展示会に出展する場合、原則的にＪＡＦＣＡのトレンドカラーを使用する。それだけで、展示会全体の印象が統一され、川下や消費者に対して大きな情報発信を行うことになるだろう。
　トレンドカラーとは「信じる、信じない」「あたる、あたらない」で語るものではない。まず、皆で使って、展示会で発表することである。たとえば、綿とウールと合繊が共通のトレンドカラーで染色されていれば、カラーコーディネートは非常に容易になる。無地とプリント、ジャカードが自在にコーディネートできる。そのカラーで、プロモーションを目的としたファッションショーを行えば、更に明確なトレンド発信になるだろう。
　
◆展示会とトレンドカラーと染色加工
　欧州では、企画、生産が半年サイクルで進行する。カラーが発表されて、半年後に糸の展示会が行われ、その半年後にテキスタイルの展示会が行われる。その半年後にアパレルの展示会が行われるのだ。日本の現状を見ると、糸の展示会は少ないので、テキスタイル展示会の半年前にトレンドカラーとトレンド情報を出せばいいのではないか。
　私は最初から市場での的中率を期待するのは危険だと思う。まず、展示会のイメージ統一、情報戦略としてトレンド発信を位置づける。
　最初に、トレンド発信機関がトレンドカラー及びトレンド情報を産地のテキスタイルメーカー及び染色加工場に伝達する。トレンド情報とは、カラーだけでなく、カラーのテーマに基づく、テキスタイルのイメージ、アパレルのシルエットのイメージを含む。この段階で、それぞれの企業がテキスタイル企画をスタートするのである。
　そして、染色加工場は、それぞれの素材（ポリエステル、ウール、綿等）でトレンドカラーを染めておく。染色加工場は、それをカットし、機屋に販売する。白生地の機屋でもハンガーサンプルにそのカラーサンプルを添付することで、より明確に素材イメージを伝えられるはずだ。また、染色加工場にそのデータがあれば、着分染めや原反染めもブレが少ないだろう。勿論、複合素材等は、機屋が独自に染色しておく。と言っても、色は決まっているのだから、指図等の必要はない。
　トレンドカラーはいくつかのテーマに分かれており、それぞれにテーマ名や素材イメージが解説されている。しかし、実際の配色等では、異なるテーマにまたがって色を使用することも多い。先染め、プリント、ジャカード等では、配色を選ぶセンスも重要である。私は、こうしたカラーを構成する専門家を集中的に各産地をラウンドさせることが良いのではないか、と考えている。あるいは、テキスタイルの配色ができるデザイナー等をネットワークして、個々の企業が１配色につきいくらという料金設定をしても良いのかもしれない。
　以上は、展示会のための作業だが、本来はそれぞれの企業がカラーパレットを整備するべきであり、それを行うデザイナーも必要になる。

◆情報システムによる連携
　以上のことを情報システムを活用して実践してみたいというのが私の構想である。まず、ＪＡＦＣＡ等のトレンド発信機関の情報を独自のシステムを通じて伝達する。ここで、トレンドカラーの発信もこれまでよりは細分化した情報提供が必要になるだろう。レディスのカラーという大雑把なくくりではなく、ヤング、ミセスといった年齢別、オフィス、スポーツカジュアル等の場面別等、きめ細かい情報発信が求められる。また、オリジナルのカラーパレット提供サービスがあっても良いだろう。あくまで、トレンドの流れを意識して、各社のカラーパレットを基本にそのシーズンカラーを設定するのである。
　最近のトレンド発信は、パントーンのカラーシステムで指示することが多くなっているので、画像の色がぶれてもあまり問題にはならないはずだ。勿論、必要な人にはパントーンのカラーチップを貼ったものを届ける。この段階で、染色加工場は色の解析とサンプル染色を行い、染色データを整備しておく。
　情報システム上で、このプロジェクトに参加する染色加工場のリストが確認でき、解析やサンプル染色の状況も掲載できれば、異なる産地からの問い合わせ等もスムーズではないだろうか。
　インターネット連携の情報システムは、双方向の通信が可能である。したがって、配色等のアドバイスが欲しければ、登録されているテキスタイル企画会社やデザイナーに相談することも可能である。
　そして、トレンドを意識して試作したサンプルの画像は、デジカメで撮影、あるいはスキャナーでスキャンして、各社が独自に登録する。この場合も、ブログの更新のように簡単な操作で登録できるようにしなければならない。この時に、品番、品名、混用率、規格、価格等だけでなく、トレンド解説の中のキーワードを入力しておく。それにより、トレンドキーワードの検索が可能になる。
　また、この連携ネットワークには、生産アパレル企業、企画会社、アパレルデザイナー、縫製工場等も登録させる。そして、二次製品のサンプル制作までできるようにする。
　これまではテキスタイルコンバーターや展示会の出展メーカーが独自のコストで二次製品サンプルを制作していた。しかし、これではコストが掛かりすぎる。
　見本までのコストは各自が分担し、ビジネスが決まったら一定の金額が支払われるというモデルができないだろうか。たとえば、デザイナーはデザインを提供する。バターンナーはパターンを、縫製工場は縫製加工を提供する。
　その代わり、アパレル企業にプレゼンして、テキスタイルビジネスあるいは製品ビジネスが成約した段階で、それぞれの対価を支払うという考え方である。あるいは、それぞれの対価に合わせて、サンプルを入手することもできる。テキスタイル企業も、デザイナーも、縫製工場も二次製品サンプルがあれば、様々なビジネスに活かせるだろう。デザイナーは、アパレル企業等にプレゼンする材料になるし、生産アパレルや縫製工場は、ＯＥＭ生産を受注することができる。ただし、どの場合も成果が出た時の利益配分のルール付けが必要である。

◆インターネット販売でビジネスモデルが変わる
　このシステムにより、テキスタイルメーカーは、展示会のサンプルにトレンドカラーをつけることが可能になり、二次製品サンプルの制作も簡単にできるようになる。また、デザイナーや縫製工場とテキスタイル企業とのネットワークもできるのである。
　更に、インターネット上でテキスタイルを販売することが可能になる。
　テキスタイルのネット販売には批判的な声も多い。「風合いは触らなければ分からない」「デジタルな画面で売れるはずがない」というものだ。こうした意見は間違っていない。インターネット販売を行っている企業も増えているが、現物を見ないで発注することは少ないのだ。しかし、付き合いが深くなれば、生地の雰囲気は分かるだろうし、分からなければ、スワッチを請求すればいいのだ。
　あるいは、展示会場でスワッチ見本を頼み、会社に届いても、それが進行している生地なのか、生産背景はどうなのか、等を電話で確認することが多いはずだ。
　インターネットから進行状況をチェックしたり、在庫を確認したり、着分オーダー、現物発注ができれば、それは十分に便利なはずである。実際に、あるテキスタイルコンバーターは、インターネット販売を導入してから、電話が減り、人件費が十人分浮いたと語っている。インターネットで全てを行おうとすると、コストもかかるし、無理が多くなる。デジタルで可能なことと、現物を触らなければ分からないということを整理し、互いに補完することが重要である。
　インターネットで販売できることで、在庫を積んでいない別注メーカーのビジネスモデルを変えるかもしれない。たとえば、タテ糸共通の過去の生地サンプルを並べ、最低ロットを明示し、これらの生地の中から選ぶか、多少のアレンジをするのならば、○日後には織り上がり、○日後には染上がります、というプレゼンテーションもできるからだ。
　また、別注メーカーも１００％別注ではなく、品番を選び、ある程度のリスクを持っても良いと考えるケースも多いだろう。それが簡単に販売できるのならば、少しずつ試してみようという企業も少なくないはずである。

◆中国アパレル企業へのプレゼンテーション
　私が構想している情報システムは、基本的に１対１の関係で情報を伝達する。誰でも見られるＷＥＢではなく、ＰＣにインストールしている専用ソフトの画面で閲覧することを基本に考えている。したがって、相手によって販売価格を変えたり、相手によって商品を選択して見せることが可能である。ＷＥＢを使う場合でも、全て相手のＩＤ＆パスワードで区別し、専用ページを見せるので、同様の使い方が可能である。
　これを応用し、中国語翻訳サービスとつなげると、中国の特定のアパレルだけに、生地をプレゼンテーションすることもできる。また、間にエージェントを入れて、エージェントが生地を選んだり、価格設定をすることもできる。勿論、その情報を共有することも技術的には可能だ。
　私も、中国のアパレル企業から、デザイナーやパターンナーを頼まれることがあるが、二次製品サンプルを提示することで、場合によってはデザインやパターンの仕事も受注できるかもしれない。
　現在、中国の展示会に出展しているテキスタイルメーカーも多いが、ほとんどが展示会後のフォローに苦労している。それならば、翻訳機能付のエージェントを設置し、情報システムを介したフォローを考えてはいかがだろうか。メールのやりとりも全て翻訳し、互いに流すようにすれば、フォローはできるのではないか。このために、中国に事務所を設置するのならば、共同でアウトソーシングサービス会社と契約する方が合理的だろう。
　
◆情報システムを活用した新連携
　現在、中小企業基盤整備機構では、中小企業の「新連携」を推進している。新連携（中小企業新事業活動促進法では「異分野連携新事業分野開拓」）とは、異業種の事業者が有機的に連携し、その経営資源（設備、技術、個人の有する知識及び技能その他の事業活動に活用される資源）を有効に組み合わせて、新事業活動を行うことにより新たな事業分野の開拓を図ることをいう。
　新連携には様々な支援制度が存在する。まず、新連携を構築するための支援。「連携構築に資する規程の作成、コンサルタント等にかかる経費」の補助金制度。新連携として認定された後には、「複数の中小企業が連携して行う事業に必要な新商品開発（製品・サービス）に係る実験、試作、連携体内の規程作成（工程管理マニュアル、共通システム構築等）、研究会、マーケティング、市場調査等にかかる経費」の補助金制度がある。
　つまり、ここで私が提案しているトレンド発信機関、テキスタイルメーカー、染色加工場、デザイナー、縫製工場を新連携ということで括り、互いのリスク配分と利益配分を作る規定を作らなければならないが、それにも補助金が使えるのである。しかも、新連携として認定されれば、基盤となる情報システムの費用にも補助金がつく可能性がある。
　染色加工場は中小企業の範疇に入らないケースもあるだろうが、コアとなる企業が中小企業であれば問題はない。
　私は染色業界の皆様に以上のプロジェクトを提案したい。真摯なる検討を期待している。